井上 猛

東京医科大学 精神医学分野 主任教授

  • 日本精神神経学会代議員
  • 日本生物学的精神医学会理事
  • 日本うつ病学会理事
  • 日本神経精神薬理学会理事
  • 日本不安症学会理事
  • 日本自殺予防学会理事
  • 日本臨床精神神経薬理学会理事
  • 東京精神医学会理事
  • 日本うつ病センター理事
  • ストレス科学研究所副所長
  • 北海道認知行動療法センター理事

近年、うつ病などの精神医学的問題が経営に与える影響はどんどん高まっています。一方で、「何が真に効果のある対策なのか」を知り、適切な施策をとるためには、プロフェッショナルの知見が必要です。逆効果とも言うべき、精神的に悪影響を与えかねないプログラム・民間療法がしばしば導入されてしまいますが、これは現場に大きな混乱を引き起こし、経営的問題につながります。
たしかな根拠に基づいた施策を貴社に導入するお手伝いができれば幸いです。

藤村 洋太

東京医科大学八王子医療センター メンタルヘルス科 教授・科長

  • 日本医師会認定産業医
  • 八王子市自殺未遂者支援会議構成員
  • 総合病院精神医学会評議員・認定専門医・指導医
  • 日本うつ病学会評議員
  • 日本生物学的精神医学会評議員
  • 日本神経精神薬理学会評議員
  • 日本精神神経学会認定精神科専門医・指導医
  • 精神保健指定医 精神保健判定医
  • 公認心理師
  • 臨床研修指導医

産業精神保健においては、労働者の疾病性(どういった病気にかかっているか、どういった症状があるか)のみに着目するのではなく、事例性(業務遂行上何が問題になっているか)を重視することが大切になってきます。診断や治療内容の確認や説明だけではなく、その疾病が職場でどのような支障をきたすのか、そしてどのような配慮が必要になるのか、また不要なのかをしっかり見極めてまいります。その上で、たしかな根拠に基づいて本当に必要で十分な対策を取れるよう上長や人事担当者の方々に助言を差し上げ、労働者の事例性が改善されて職場におけるパフォーマンスが改善され、労働者のメンタルヘルスが向上していくようお手伝いをさせていただきます。

市来 真彦

東京医科大学 精神医学分野 准教授

  • 東京医科大学統括産業医
  • 日本産業精神保健学会代議員
  • 日本社会精神医学会理事
  • 日本抗加齢医学会評議員
  • 日本うつ病学会評議員

風邪などの身体の不調が起きたときに最初に気付くのは自分自身です。それでは、こころの不調が起きた時、誰が最初に異変に気づくのでしょうか?あなたご自身ですか?それとも家族や職場などの周囲の人々?それともアカの他人でしょうか?その答えは、身体の不調と同じく自分自身なのです。しかし一般には、そのこころの不調が病気によって起きているとは思わないために、こころの不調は進行しやすく、次に気づく周囲の人々が見過ごしてしまうと、休職になってしまうことも起こりえます。そこで重要になってくるのは自分自身よりも、ご家族やご友人、なかでも毎日顔を合わせる職場の上長や仲間の役割が重要になってきます。仲間の「ちょっとした異変」に気づける職場づくりを進めることは、快適職場を作ることにもつながります、そのような会社づくりのお手伝いをさせてください。

志村 哲祥

東京医科大学 精神医学分野 兼任講師 (睡眠健康研究ユニットリーダー)

  • 精神保健指定医
  • 日本時間生物学会評議員
  • 日本医師会認定産業医
  • 米国国立睡眠財団Sleep Health編集委員
  • 株式会社こどもみらいR&D統括医/STERESCOPE統括実施医

日々、病院で、入院患者様や外来患者様を診察しています。うつの人も、毎日来院されます。治癒して復帰されていく方は幸いにも多いものの、治るまでには時間がかかります。「うつになる前に予防できていれば」「もっと早く来てくれれば」という方は非常に多く、なんとかしたいという思いが強くあります。
我々の大学ではメンタルヘルスに影響を与える要因を包括的に明らかにする研究を重点的に実施しており、睡眠や生活習慣の改善といった「組織も個人も専門的知識なく自ら取り組めるメンタルヘルス対策」も有効であることを明らかにしており、その社会応用とさらなる実証研究に取り組んでいます。

大野 浩太郎

東京医科大学 精神医学分野 講師

  • 日本精神神経学会認定精神科専門医・指導医
  • 精神保健指定医
  • 日本医師会認定産業医

過去の研究から、こころの病気にはストレス感受性の個人差が影響していることが分かってきました。さらに、うつ病の発症においてはその個人差の原因が遺伝とパーソナリティ特性であることが実証的に証明されています。そのため、単に仕事のストレスだけに目を向けても、職場のメンタルヘルス対策は不十分です。研究成果に基づいたオーダーメイドのストレス対策から社員の皆さんが働きやすい職場を一緒に作っていきましょう。

内田 由寛

東京医科大学茨城医療センター メンタルヘルス科 臨床講師

  • 日本精神神経学会認定精神科専門医・指導医
  • 精神保健指定医
  • 日本外科学会認定外科専門医
  • 日本医師会認定産業医
  • 稲敷市自殺未遂者支援連携体制構築委員

これは「パワハラ?」ここまで言ったら「セクハラ?」
みんな仲良く、楽しい職場を作りたいだけなのに・・・
社員が元気がないのは・・・家族の悩み?からだの病気?上司のせい?会社の問題?
「誰か相談に乗ってくれないかな・・・」
このような経営者、管理職の方のご相談を多く伺います。
社会構造の変革に伴い、個人のストレスの原因は多様性を増し、複雑化しています。
働く皆様、お一人おひとりの声に真摯に対応し、ストレス対策を御社とともに研究して参ります。根拠に基づいたプログラムの構築により御社の生産性と社員定着率、顧客満足度の向上に貢献すべく、まずはじっくりとお悩みをご相談ください。

桝屋 二郎

東京医科大学 精神医学分野・東京医科大学病院
こどものこころ診療部門 准教授

福島大学子どものメンタルヘルス支援事業推進室 客員教授

  • 日本司法・共生社会学会理事
  • 日本精神神経学会 代議員
  • 日本小児精神神経学会代議員
  • 日本神経精神薬理学会代議員
  • 日本不安症学会代議員
  • 日本司法精神医学会代議員
  • 日本精神神経学会認定精神科指導医・専門医
  • 精神保健指定医
  • こどものこころ専門医機構専門医
  • 日本小児精神神経学会指導医・認定医
  • 日本医師会認定産業医
  • 浦安市発達障がい者等地域活動支援センター顧問
  • ふくしま子どものこころケアセンター顧問
  • 法務省茨城農芸学院非常勤矯正医官

これまで発達障害を専門分野とする児童精神科医として、親子保健に取り組んでまいりました。平成25年に障害者差別解消法が施行され、産業保健においても発達障害を抱える方への対応や合理的配慮が職場においても重要な課題になっています。また周産期・育児などで生じる精神的問題も職場での大きな課題の一つです。職場におけるうつ病の問題のみならず、これらの課題に対して、専門的な立場から従業員と職場の双方に寄り添った、実践的・効果的な助言・提言ができればと願っています。

小松 藍子

東京医科大学病院 精神医学講座兼任助教

  • 日本医師会認定産業医
  • 医療法人社団メディード理事
  • 浅草駅前こころのクリニック院長
  • 聖堂前クリニック勤務
  • 月経前不快気分障害PMDD外来もしています。毎月訪れる期間限定のうつ病で、対人関係や日常生活に支障きたし、悩む女性に寄り添い治療しています。

仕事の立ち位置は、どこにあるべきでしょうか。
本来、人は生きるために働くものです。
①「働くために生きる」に大きくシフトしてしまうと、時間的に余裕を失ってしまいます。
②そのバランスが崩れてしまうと精神的に余裕を失ってしまいます。
時間的余裕と精神的余裕が良い仕事を生みだし、人生をより豊かにすると思います。
個々を尊重し、傾聴し合える関係性こそが、仕事や会社の未来への伸び代になります。
私自身、精神科医として、日々患者様から学び、母として子育てを通して子から学び、自分ひとりでは見えていなかった様々な考え方や、彩とりどりの景色を見せてもらっています。
常々、人に生かされ、人に救われていると実感します。
仕事とは、人と人が重なる大切な時間です。
個々の日常を尊重し、その上でより充実した職場づくりのお手伝いができたら幸いです。

古市 亘

東京医科大学 精神医学分野 兼任助教

  • 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 薬物依存研究部 科研費研究員
  • 日本精神神経学会認定精神科専門医
  • 精神保健指定医
  • 日本医師会認定産業医

職業性ストレスとpresenteeism(労働生産性の低下)の関連性について研究を進めています。presenteeismには仕事の要求度、報酬内容、職場の環境、周囲のサポート、心身の健康……と様々な要因が関わってきます。心身の健康が障害(病気)まで及んでなくても睡眠、お酒、職場での不適応など身近なメンタルヘルスの問題を抱えている方は多いのではないでしょうか。睡眠や生活習慣といった身近な問題解決からより良い働き方ができる職場作りのお手伝いをさせて下さい。

森下 千尋

東京医科大学 精神医学分野 助教

  • 日本精神神経学会認定精神科専門医
  • 精神保健指定医
  • 日本医師会認定産業医

メンタルヘルス上の理由により休業する労働者は増加しており、メンタルヘルスの不調をかかえる労働者への対応は多くの事業場の課題です。事業者や労働者とその家族の状況を十分に把握した上で、精神科専門医として、科学的根拠に基づき、労働者の心の健康問題への適切な対策を提案させて頂きたく存じます。 是非、健康で活力ある職場づくりに協力させて下さい。